不動産投資のメリットとは

不動産投資のメリットとは

不動産投資に興味を持たれる方は、不動産投資にメリットがあるということをどこかで見たり、聞いたりしたことがある人だと思います。

では、不動産投資には具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか?

ここでは、不動産投資の具体的なメリットについて解説していきます。

目次

融資を利用することによって他人資本にて投資をスタートできる

レバレッジを利用して少ない自己資本で大きな物件を入手

不動産投資を始める場合には、不動産を担保に金融機関から融資を受けることができます。これは他の投資商品にできない、不動産投資ならではのメリットと言えます。

このような方法で他人の資本を使うことで、自己資金のみの場合と比べて数倍も大きい金額での投資を行うことが可能です。

これを投資用語で、てこの作用を意味する「レバレッジ」と呼びます。

他人資本の導入により、自己資本のみの場合より規模の大きな投資を行うことを「レバレッジを効かせて投資を行う」といいます。

毎月家賃収入を得ることができる

物件に入居者がいれば毎月の家賃収入が得られる

不動産投資を行うことにより、その不動産に入居者が入っている限りは毎月家賃収入を得ることができます。

しかし、注意しなければならないのは投資用不動産には空室が出る可能性もあり、そのような場合には家賃収入の満額を得られないという点です。

投資用不動産を常に満室状態に保つためにも、投資用不動産の立地や間取り、設備等は購入前に入念にチェックしておきましょう。

節税効果が期待できる 

なぜ、不動産投資を行うことにより節税効果が期待できるのでしょうか?それは、本業の収入と不動産投資の損益を合算できるためです。

これを、「損益通算」といいます。

不動産投資を行う場合には、確定申告が必要です。確定申告では家賃収入と、投資用不動産を維持・管理するために支払った経費を申告します。

このとき、不動産投資により赤字が出てしまった場合には、本業の収入から不動産投資で出た赤字分を差し引くことができます。

このようにして不動産投資を赤字にすることで、全体の収入が低くなり、収入に応じて課せられる所得税と市町村民税を軽減させることができます。

不動産投資が赤字になった場合は全体の収益が減り減税となる

それ以外にも不動産、特に賃貸用不動産は実勢価格よりかなり低額に評価されます。このシステムにより相続税を節税することも可能です。

一億円の現金を相続するときに課せられる相続税額より、一億円で購入した賃貸用不動産の評価額に当たる金額に課せられる相続税のほうが安く済みます。そのため、不動産投資は相続税対策としても有効です。

団体信用生命保険に加入していれば生命保険の代わりになる

団体信用生命保険とは

不動産投資用ローンを銀行などの金融機関から借り入れる場合には、団体信用生命保険への加入が義務付けられます。

この団体信用生命保険とは、ローン契約者に万が一のことがあった場合や、重い障害を持つようになり、ローン返済が困難になった場合などにローンの残債を保険会社が支払ってくれるというものです。

この団体信用生命保険は略して「団信」と呼ばれることも多くあります。

団体信用生命保険に加入して入れば、ローン契約者に万が一の事態が起こった場合には相続人にローンのない投資用物件を残すことができます。また、重い障害を負って就労が困難になった場合には、ローンの残債が無くなるため必要経費を除いた家賃収入を生活の糧にもできます。

老後の私的年金の代わりにできる

不動産の定期的な収入が私的年金代わりになる

不動産投資は不動産ローンを金融機関から借り入れて行うことが一般的ですが、その利益を老後の私的年金として利用できます。

もし、リタイア時に不動産投資用ローンの残債がゼロであれば、必要経費を除いたすべての金額を私的年金として生活の糧にできるため、老後の生活を豊かにすることが可能です。

まとめ

ここまで、不動産投資のメリットについて解説してきました。

不動産投資にどのようなメリットがあり、投資として有効なものであるかがお分かりいただけたと思います。

現在や将来の生活を豊かにするために、不動産投資という選択肢を選んでみてはいかがでしょうか。

みんかぶ編集室

資産運用のトレンド情報や、初心者が楽しく学べるお金の基本コラムなど、資産形成をするすべての人に向けた記事を提供します。

その他金融商品・関連サイト

ご注意

【ご注意】『みんかぶ』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。 また、東京証券取引所、名古屋証券取引所、China Investment Information Services、NASDAQ OMX、CME Group Inc.、東京商品取引所、堂島取引所、 S&P Global、S&P Dow Jones Indices、Hang Seng Indexes、bitFlyer 、NTTデータエービック、ICE Data Services等から情報の提供を受けています。 日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。 『みんかぶ』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。 これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。 これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。 投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。 個別の投稿が金融商品取引法等に違反しているとご判断される場合には「証券取引等監視委員会への情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。 また、『みんかぶ』において公開されている情報につきましては、営業に利用することはもちろん、第三者へ提供する目的で情報を転用、複製、販売、加工、再利用及び再配信することを固く禁じます。

みんなの売買予想、予想株価がわかる資産形成のための情報メディアです。株価・チャート・ニュース・株主優待・IPO情報等の企業情報に加えSNS機能も提供しています。『証券アナリストの予想』『株価診断』『個人投資家の売買予想』これらを総合的に算出した目標株価を掲載。SNS機能では『ブログ』や『掲示板』で個人投資家同士の意見交換や情報収集をしてみるのもオススメです!

関連リンク
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.