不動産投資を検討している方は、上記のような疑問を持ったことのある方は少なくないでしょう。
専業投資によるセミリタイアは、誰しもが憧れるところなので、無理もありません。
では、専業で不動産投資をおこなうのは可能なのでしょうか？
これの答えは、「可能ではあるが難しくもある」です。
もちろん、資金や投資目的、あなた自身の性格によっても変わってくるので、一概にはいえません。
そこで、この記事では、専業と副業の特徴の違いやそれぞれのメリット・デメリットについて詳細に解説していきます。
最後まで読んで、あなたが専業か副業のどちらに向いているか決める参考にしていただけると幸いです。
本業に専念しながらも資産形成の一貫として、不動産投資を検討されている方には、副業をオススメします。
その理由は、「副業のほうが専業より安定性が高いから」と「長期間の投資である不動産投資が副業での投資にむいている」の2つです。
ただし、「時間的な余裕がある」や「短期間で大きく稼ぎたい」などを目的として不動産投資を検討されている方は、専業がオススメです。
また、資金や投資目的、性格によっては、専業のほうが向いている方もいらっしゃいます。
しかし、どちらにしろ、専業と副業で特徴の違いを知っておくことは重要です。
不動産投資において専業と副業の違いは、不動産投資の収入で生活しているか、生活していないかの違いです。
そのため、専業でおこなっている人と副業でおこなっている人では、「投資に対するマインド」が違ってきます。
たとえば、専業の場合は収入が不動産収入だけになるので、収入をえるため、リスクが高くとも利回りの良い物件を選ぶこともあるかもしれません。
このように、不動産投資の収入が生活に直結しているかどうかの違いが専業と副業の大きな違いになります。
不動産投資を副業でする場合には、どういったメリットがあるのでしょうか？
それは以下の4つです。
それぞれについて解説していきます。
副業で不動産投資をおこなう場合には、本業の属性を活用して有利な条件で金融機関の融資をうけることが可能です。
不動産投資をおこなうほとんどの方が物件を購入するときに、金融機関の融資を利用します。
そのため、融資を受けるためには、審査にとおることが必要です。
その際、本業で安定した収入がある方は金融機関の信用評価が高く、審査がとおりやすくなります。
また、高額な融資をうけられる可能性も高いです。
このように、本業の収入があることで、有利な条件で融資を受けることができます。
不動産投資は不動産の管理などの業務を外部に委託することが可能です。
そのため、投資の意思決定以外の手間がほとんどかかりません。
ですから、管理業務が必要なく、本業への影響を抑えることができます。
このように、不動産投資は手間をかけずにおこなうことができるため、副業に向いている投資といえるのです。
副業で不動産投資をおこなっている場合には、本業の収入と別に家賃収入を得られます。
そして、この家賃収入は、定期的に入ってくるため、安定性が高いのです。
たとえば、「勤め先が倒産して無職になった場合」や「病気や怪我で働けなくなった場合」でも家賃収入があるため、収入がなくなりません。
このように、給与所得だけでなく家賃収入があるため、安定性が高く、万が一の事態に遭遇しても、安心して生活することができます。
不動産所得が赤字になった場合に、本業の所得から赤字分を差し引く損益通算がおこなえます。
この損益通算をおこなうことで、課税所得が下がり、節税が出来るケースがあるのです。
通常の不動産経営に関連する経費を漏れずに計上して、赤字になった場合は節税に繋がりますが、中には不動産経営に関係ない出費も経費として計上して、無理やり赤字にする方もいらっしゃいます。
このやり方は税務署にバレると追加課税される、買い増しする時の融資条件が悪くなるなどのリスクがありますので、くれぐれもやらないようにしましょう。
不動産投資を副業でするデメリットはどういったものがあるのでしょうか？
それは以下の4つです。
それぞれについて、説明していきます。
会社員などのサラリーマンは住宅ローンを利用している方が多いです。
そして、その場合、金融機関の融資をうけて不動産投資をおこなうと、住宅ローンと不動産投資のローンを二重で抱えることになります。
このような場合には、不動産投資の運用がうまくいかないと、ふたつのローンの返済で苦しむ可能性が高いです。
ですから、不動産投資に失敗しないために、不動産投資のリスクを理解したうえで、慎重に物件を選び、投資計画を建てることが重要になります。
また、高額な物件を購入して大きく儲けようとせずに、小額の物件で投資をおこなうことも重要です。
このように、あなたの条件にあった物件を選んで、リスクを抑えることを意識してみてください。
一般的に会社員で給与所得を得ている場合には、確定申告を会社がおこなってくれるため、個人で申告する必要がありません。
しかし、一定の不動産収入を得ている場合には、確定申告をする必要があります。
このように、不慣れな確定申告をおこなわないといけないので、時間と手間がかかってしまいます。
そのため、確定申告が必要な場合には、税理士に依頼するか確定申告ソフトを購入するのがオススメです。
副業で不動産投資をおこなう場合には、本業に時間がとられるため、自身で不動産の管理することは難しいです。
多くの場合は、不動産の管理を管理会社などに委託する必要があります。
しかし、外部の会社に委託する場合には、委託費用がかかるために管理コストがかさんでしまうのです。
ただし、管理コストがかかるかわりに、手間がかからないのは利点でもあります。
会社員が不動産投資をおこなう場合には、会社によって就業規則に違反するリスクがあります。
そして、就業規則に違反することで、会社によっては懲戒をうける可能性もあるのです。
また、懲戒処分にならずとも、社内評価に悪影響を与えることは避けられません。
今は、政府も副業を推奨するなど環境も変化しており、副業を認める会社も増えています。
もし、不安であれば、お勤め先に直接聞いてみることをオススメします。
ここまで、副業で不動産投資をおこなう場合について、説明していきました。
一方で、専業でおこなう場合には、どういったメリットデメリットがあるのでしょうか？
メリットは以下の3つです。
では、それぞれについて説明していきます。
専業での不動産投資の最大の魅力が、時間的な余裕ができることです。
たとえば、会社員の場合には、通常勤務で平日の昼間の時間はほとんど拘束されてしまいます。
一方で、専業で不動産投資をおこなう場合は、時間的な拘束が少なく、自由に時間を使うことが可能です。
副業の場合と違って、時間的な余裕ができるため、投資に専念することが可能です。
たとえば、物件の管理を自分でおこなうことができます。
また、周辺環境の変化や周辺の家賃相場などの分析を詳細におこなうことも可能です。
こういったことを自分でおこなうことで、管理コストが必要ありません。
他にも、空室のリスクなどをいち早く感じ取ることで、出口戦略をたてることもできます。
副業と違って投資に専念できるため、不動産を売却して大きく稼ぐという方法もやりやすい環境になります。
なぜなら、物件相場の分析や不動産の売却に集中できるため、副業の場合よりもチャンスを逃す可能性が低いからです。
そのため、投資目的が大きく稼ぎたいという方は、専業で不動産投資をおこなったほうがいいともいえます。
ただし、不動産投資を専業でする場合は、相当の準備と覚悟が必要です。
デメリットは以下の3つです。
それぞれについて、説明します。
専業で不動産投資をおこなう場合には、収入が不動産収入しかありません。
そのため、不動産投資がうまくいかないと、生活に行き詰まってしまうリスクがあります。
このような事態にならないためには、不動産投資以外の投資を検討して、リスクを分散することが重要です。
不動産収入しか収入がないため、空室のリスクや災害のリスクなどが収入に直結してきます。
そのため、こういったリスクを踏まえた詳細な投資計画が必要になります。
特に、不動産投資は非常に高額で流動性が低いため、物件選びや売却の有無、必要になる経費など多くの要素を考えばければいけません。
不動産投資を成功させるために、細心の注意をはらって投資計画をおこなうようにしてください。
専業で不動産投資をおこなう場合には、金融機関の融資条件が厳しくなり、副業でおこなう場合よりも自己資金が必要になります。
また、不動産収入に問題があった場合でも生活できる資金も必要です。
このように、専業で不動産投資をするためには、多額の資金が必要になります。
そのため、専業で不動産投資を行う前に資金を貯めておくことがオススメです。
この記事では、専業と副業の特徴の違いやそれぞれのメリット・デメリットについて詳しく説明してきました。
不動産投資を専業でするのか、副業でするかについて迷われている方は、ぜひこちらの記事を参考にして頂けますと幸いです。
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